外資系IT企業の求人募集要項(Job Description)に書かれている「経験年数」は必須なのか？

外資系企業の求人募集要項は Job Description（ジョブ ディスクリプション）と呼ばれ、そこには会社の紹介、所属する組織の紹介、そして「担当業務の概要」と「求める経験」が記載されています。その「求める経験」の中には必ず「XXX業務をXX年」といったように、業務経験の年数が記載されています。例えば「法人向け営業経験5年」などです。一見、その経験年数に到達していないと採用されないように思いますが、実はそんなこともありません。今回は私自身の転職の経験と今まで採用に関わってきた外資IT2社での「採用側」の経験を踏まえて、「なぜ経験年数が足りなくても採用されることがあるのか？」をご紹介いたします。外資転職を検討されている方の参考になれば幸いです。

私の体験談：初めての外資転職

私は2回目の転職で外資ITにチャレンジをしました。新卒で入ったのは日系のブラック中小企業で、1回目の転職で日系のインターネット広告系の企業に転職しました。そこでの仕事を通して、「外資系」や「外資は給料がいいらしい」ということを知り興味を持っていました。2社目を転職しようと思ったキッカケはまた別の機会でご紹介させていただきますが、2年強で転職をすることになり、興味を持っていた外資ITにチャレンジすることにしました。

ところが、転職サイトで情報収集すると、募集要項に書かれている「経験年数」が足りず、厳しいかなと思っていましたが、どうしても給料を大幅に上げる必要があったので、手当たりしだい応募することにしました。すると10社ほど応募した中から3社面接の機会をいただき、そのうちの1社から内定をもらうことができ、私の外資ITでのキャリアがスタートすることになりました。（もちろん、給料は大幅に上がりました）

「採用する側」では何が起こっているのか

私がこれまで採用に関わった外資ITの2社では、複数の面接官が面接し、全員が終わったところで面接官が集まり、選考会のような会議(Debrief：デブリーフといったりします)をおこない、合否を決めるというスタイルでした。これまで20-30人ほどの採用に関わってきましたが、中には「経験年数」が足りていないにも関わらず採用となる方も少なくありません。

過去に関わった採用のデブリーフでは、主に2つのポイントが議論されていました。一つが「業務経験」そして、もう一つが「人柄/企業文化に会うか（Culture fit：カルチャーフィット といったりします）」です。議論のポイントと採用可否を表にすると、以下のようになります。

もちろん募集しているポジションや職種、ポジションへの応募状況にもよりますが、ここで注目いただきたいのは「業務経験があるけれど、カルチャーフィットに懸念が残る人」と同様に、「業務経験が少し足りないけれど、カルチャーフィットは申し分ない人」は検討の対象となります。（これは、10年経験が必要なところ、2年でもいいという趣旨ではなく、例えば、5年経験が必要と書かれていても、2-3年で採用されるケースがある、という意味です。）

「経験年数」と「カルチャーフィット」の掛け合わせで採用/不採用は以下のような表で表すことができます。

私がこれまで関わった採用デブリーフでは、転職者への懸念事項、例えば「経験が足りない」という点が「どのような経験が足りなくて、それは訓練可能なのか？Trainable（トレーナブル）なのか？」を議論して、トレーナブルである、となれば採用となっていました。例えば営業職であれば、「大企業向け営業経験がないけれども、人当たりがいいしガッツがある。営業経験は俺が教えて補う」と営業部長がいえば、採用となります。

逆に「カルチャーフィット」に懸念が残るような方は不採用になる確率が高いです。

「圧倒的にできる人」であれば話は別ですが、組織の調和を乱してまで、そこそこの経験者を採用するリスクはおかしません。

必要なのは「年数」ではなく「経験値」そして、重要なのは「人柄」

外資系の求人は「ジョブ型」といわれるように、業務に対して枠（ポジション）が設けられる以上、「経験値」は非常に重要な要素となります。ただ、採用側からすると重要なのは「経験値」であって「経験年数」ではありません。5年間そこそこに過ごしてきた人と、2年間必死で仕事をしてきた人では「経験値」が大きく違うのは明らかです。面接ではそこを深掘りされます。

加えて、外資ITでは組織の調和、同僚とのコラボレーションを非常に重視しています。「チームビルディング」と呼ばれる取り組みがあるのもそのためです。その観点からすると、面接者の「人柄」と言うのはある意味では「経験値」以上に重要な要素になります。

外資ITへの転職を検討されている方にはぜひ、「経験年数」に縛られないで、どんどんチャレンジすることをお勧めします。